e ) |
要求内容(設計のインプット)が明確でない提案 |
- 実費精算方式などの契約にする。仕様が固まってから一括請負方式にする。一括請負を要求されたら、技術・商務的前提条件をつける。
- 企画(要件分析及び定義)段階、コンサルティングとその後のPJ実行段階に分ける提案
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B |
f ) |
根拠の無いディスカウント又は指値 |
- 主に、契約交渉時に発生する事象であるが、その都度積算根拠を示し、対応。無理なら要求内容を変更しての代替案を出す。それでもだめなら撤退。
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A orB |
g ) |
見積期限の短い提案 |
- 期限延長を申し入れる。(無理な見積は怪我の基)
- 習熟した定型PJであればできる限り提案書や付属技術書のパターン化で対応
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B |
h ) |
要求事項の取り違えまたは確認不足 |
- 最終提案前のレビュー及び契約前の確認を怠らない(この時点を過ぎてからの発見の場合は顧客交渉となる。
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C |
i ) |
頻繁な変更・追加要求 |
- 契約書での変更・追加に関する条件確認そしてこれに基づく顧客との交渉と文書での確認
- 提案段階なら提案書及び契約条件に提案コストの前提条件(SOW、技術仕様、スケジュール等)及契約条件を明確に示す。
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B |
j ) |
赤字及びハイリスク案件
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戦略的営業案件
- インキュベーション又は次の大規模案件の布石を除いては撤退)
- 提案時点でのコスト回収を含む将来展望を示しプロジェクト審議会にて審議。その後トップへのエスカレーション又は報告。
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A |
k ) |
顧客PJ体制の不明確さ |
- プロジェクト遂行手順において体制を含めて情報のやり取りに関する規定を明確にし、顧客確認を取る。
- 特に体制ではキーパーソンおよび各担当の確認
- 顧客側決定権限のある上位者の参加確認
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D |